ラティスの特集について

知っている人は、インプラントした

私もいつかインプラントだと根しかない奥歯を考えながら思っていましたが、高額で、顎骨に付くのがどうしても怖いと感じています。しかし、最近、知っている人がインプラントという話を聞いてどうだったか尋ねると、直後には痛いけど、今はもう気にならないし、ブリッジでの時より食べやすいとのことでした。
新聞を読んでいると、下の広告欄にインプラントの照会とインプラント治療が可能な病院が記載されている。しかし、TVでニュースを見ていると、インプラント治療による事故も多いようだ。インプラント治療をする時は、評判が良い病院と実績のある病院をうまく見つけて利用したいのだ。インプラントの生活を変化させよう。
　前場は序盤こそ円相場の高止まりから自動車など輸出関連株が売られ、日経平均株価が一時9300円台まで下げたが、押し目買いが入って下げ幅を縮小した。後場は下げ渋り地合いが続き、日経平均は小幅ながら値上がりして引けた。時間外取引でナスダック100先物が堅調だったことも、米国株の反転を連想させ、相場を下支えした。
　市場の注目は10日午後3時公表予定のトヨタ<7203>の2012年3月期業績見通し。7〜9月期以降の生産回復が加速すれば、「製造業全体の業績V字回復への期待感が高まる」（中堅証券）という。
　一方、10日は先物・オプションの特別清算指数（SQ）算出がある。前場寄り付きの短時間に内外大手証券などによる大口取引が交錯する日だが、波乱なく通過するとみられている。（了）

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〔マーケット情報〕株と為替の最新市況
円相場、80円15〜18銭=9日正午現在
円相場、79円84〜87銭=9日午前9時現在
円相場、79円84〜87銭=午前9時現在


　9日の東京株式市場で日経平均株価は続伸した。大引けの日経平均株価は前日比17．69円高の9647．15円。小安い水準でのもみ合いが続き、一時は66．34円安まで下げ幅を拡大し9400円割れとなったが、その後、大引けにかけ引き戻しプラス圏に浮上した。東電 <9501> が連日の上場来安値更新となっており、市場全体の足を引っ張ったが、大引けにかけ主力株中心に明日のSQ（特別清算指数）算出を前に買い戻された。TOPIX（東証株価指数）は反落。東証1部の出来高は18億5974万株と5日連続で20億株割れとなった。うち4億株超が東電1銘柄だけの商いで、東電以外は商いは低水準だった。売買代金は1兆1029億円とかろうじて1兆円超え。

　依然、政局不透明で、米景気の減速懸念から主力大型株は見送られている。明日のメジャーSQ算出を控え、日経平均9400円台を維持したい向きがあるとの観測が出ており、底堅い動きとなった。後場に入ってからは値幅が小さくなり、べた凪商状に近かった。依然、円高懸念は根強いが、足下、ドル・円が朝方の79円82銭から80円台前半に、ユーロ・円が116円46銭から117円台前半へと円安方向に振れたことで株価の下げは限定的なものとなった。また、下値では国内勢の買いが観測されたほか、バスケット取引で8日からアジアマネーの資金流入が続いたことが注目された。

　東証1部の値下がり銘柄数は805。東電が急落し連日の上場来安値更新となったが、大引けにかけ急速に値戻した。ホンダ <7267> 、トヨタ <7203> やソニー <6758> 、コマツ <6301> が軟調展開となった。ソフトバンク <9984> 、グリー <3632> 、DeNA <2432> が下げた。任天堂 <7974> は主力大証で連日の安値。

　半面、値上がり銘柄数は647。日立 <6501> が高く、国際帝石 <1605> が逆行高。サンリオ <8136> が引き続き買われ、ヤマダ電機 <9831> 、ダイキン <6367> が個別に物色された。ファナック <6954> がプラス転換した。（編集担当：佐藤弘）

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　［東京　９日　ロイター］　内閣府が９日に発表した５月消費動向調査によると、消費者態度指数（一般世帯）は、前月から１．１ポイント上昇の３４．２となった。４カ月ぶりに上昇し、２０１０年１月以来の上昇幅となった。

　消費者マインドはまだ厳しいながらも、耐久財購入を控えるといった自粛ムードが緩和するなど、改善方向に転じたことがうかがえる。

　消費者態度指数の水準は３４．２（訂正）と、東日本大震災で３３．１まで落ち込んだ４月からはやや改善したが、震災前の４０台に比べれば非常に低い水準。このため内閣府では、消費マインドの基調判断は据え置き、表現を前月の「悪化している」から「依然として厳しい」に修正するにとどめた。

　内訳をみると、「暮らし向き」「収入の増え方」「雇用環境」「耐久消費財の買い時判断」のすべてが改善した。特に上昇幅が大きかったのが「耐久消費財の買い時判断」で、自粛ムードが和らぎ、買い控えの反動が出たとみられる。次いで「暮らし向き」もしっかりした改善幅となった。一方で「収入の増え方」と「雇用環境」はわずかな改善にとどまり、まだ企業活動の回復が難しい状況下で家計自体は厳しい状況がうかがえる。

　１年後の物価見通しについては、「上昇する」との回答が減少したのに対し、「低下する」「変わらない」は増加した。ただ、「上昇する」との回答比率は全体の７０．８％で、過去平均の５５．５％と比べると、依然として高水準にある。震災直後の物資不足により上昇見通しが大きく跳ね上がった４月よりは落ち着きを取り戻したものの、物価上昇見通しが震災前よりも増えている状況に変わりはない。

　（ロイターニュース　中川泉；編集　山川薫）

＊本文２段落目の「３２．２」を「３４．２」に訂正します。

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